コナミスポーツ閉店理由や閉店ラッシュなぜ？閉店後の跡地活用についても調査

長年、地域の健康づくりの拠点として多くの人に親しまれてきたコナミスポーツクラブ。

しかし、ここ数年「閉店」のニュースを耳にする機会が増え、不安に感じている方も多いのではないでしょうか。

なぜ、あれほど活気のあった店舗が次々と姿を消していくのでしょうか。

コナミスポーツ閉店理由や閉店ラッシュなぜ？

多くの人が慣れ親しんだコナミスポーツクラブの閉店。

ここでは、考えられる主な理由を2つの専門的な観点から深く掘り下げていきます。

閉店理由1：施設の老朽化と維持コストの増大のため

多くのコナミスポーツクラブは、1990年代から2000年代初頭にかけてのフィットネスブームの波に乗り、全国各地にオープンしました。

これらの施設の多くが、建設から20年、30年以上経過しており、建物の老朽化が深刻な課題となっているのです。特に、プールや温浴施設といった水回り設備は、定期的な大規模修繕が不可欠です。

例えば、プールの防水工事や循環ろ過装置の交換、空調設備の全面的な入れ替えなどには、数千万円から億単位の莫大な投資が必要になる場合があります。

これらのコストを会費収入だけで賄い続けるのは、非常に大きな負担となります。さらに、近年の電気代やガス代といったエネルギー価格の高騰も、施設の維持コストを押し上げる大きな要因となっているのです。

経営的な視点で見ると、多額の費用をかけて大規模なリニューアルを行うよりも、特に地価の高い都市部の店舗であれば、土地や建物を売却し、その利益を他の成長分野に投資する方が合理的である、という判断に至るケースは少なくないと考えられます。

これは、コナミスポーツクラブに限った話ではなく、同業のセントラルスポーツやルネサンスといった総合型スポーツクラブも同様の課題を抱えており、古い大型店舗を閉鎖し、より投資効率の良い小規模な24時間ジムや特化型スタジオへと業態を転換する動きが見られます。

閉店理由2：事業ポートフォリオの再編と経営資源の集中のため

コナミスポーツクラブを運営するコナミグループは、スポーツ事業の他にも、家庭用ゲームやモバイルゲームを手掛ける「デジタルエンタテインメント事業」や、ゲームセンターのマシンなどを扱う「アミューズメント事業」など、複数の事業を展開しています。

企業が持続的に成長していくためには、時代の変化に合わせて、どの事業に力を入れ、どの事業を整理するかという「選択と集中」が不可欠です。

近年のコナミグループ全体の経営戦略を見ると、主力のデジタルエンタテインメント事業、特に「eFootball™」シリーズなどの人気ゲームや、成長著しいモバイルゲーム分野への投資を強化している傾向が見られます。

一方で、スポーツ事業は、コロナ禍による一時休業や利用者の減少など、外部環境の影響を受けやすく、収益性が不安定になりがちな側面があります。

こうした状況から、グループ全体の中でスポーツ事業、特に多額の維持コストがかかる直営の大型施設の優先順位が相対的に下がり、不採算店舗や将来的な成長が見込みにくい店舗を閉鎖することで、経営資源をより成長性の高い分野に再配分する、という戦略的な判断が下されたと考えられます。

実際に、元スタッフの方の体験談からは、現場の人手不足や待遇の問題が語られており、以前からコスト削減の動きがあったことがうかがえます。

また、利用者からも、突然のプログラム削減や利用時間の短縮といったサービス内容の変更に対する不満の声が上がっていました。

これは、単なる事業縮小ではなく、新しい形のスポーツ事業への転換とも言えます。例えば、自治体が所有する体育館やプールの運営を代行するPPP（官民連携）事業や、有明に建設中の次世代研究開発拠点「コナミクリエイティブフロント東京ベイ」のように、より少ない投資で安定した収益が見込める事業や、グループの他事業との相乗効果が期待できる分野へ、経営の舵を切っているのではないでしょうか。

閉店ラッシュなの？

「閉店ラッシュ」という言葉をよく聞きますが、実際にどのくらいの店舗が、いつ頃閉店しているのでしょうか。

公表されている情報をもとに、近年の主な閉店店舗を時系列で見てみましょう。

このリストを見ると、特に2021年5月末に多くの店舗が集中して閉店していることがわかります。

この時期は、新型コロナウイルス感染症の影響が最も大きかった時期と重なります。

緊急事態宣言による休業要請や、人々のライフスタイルの変化が、かねてからの経営課題を一気に表面化させ、店舗整理の動きを加速させる引き金になったと考えられます。

その後も散発的に閉店は続いており、利用者にとっては「ラッシュ」という印象が強く残っているのだと思います。

閉店後の跡地活用について

愛着のあったスポーツクラブがなくなってしまうのは寂しいものですが、その跡地は私たちの生活を支える新しい施設に生まれ変わっています。

駅の近くや住宅街といった好立地にあることが多いため、その場所の特性を活かした多様な活用がなされています。

最も多いのは、マンションや分譲住宅といった「居住用施設」への転換で、例えば、大阪府寝屋川市の「コナミスポーツクラブ香里園」の跡地には、11階建て107戸のマンションが建設されました。

次に多いのが、スーパーマーケットやドラッグストア、複数の専門店が入る「商業施設」です。

神奈川県相模原市の「コナミスポーツクラブ相模大野」跡地は、地域住民の交流拠点を目指す商業施設「ミナノバ相模原」として2025年3月にオープンしました。

また、愛知県一宮市の跡地には「B&Dドラッグストア」と医療テナントが入るなど、地域の医療と暮らしを支える拠点になっています。

ユニークな例としては、北海道旭川市の跡地に、同じくスイミングスクールなどを手掛ける「イトマンフィットネス」が後継店舗としてオープンしたケースもあります。

これは、既存のプール設備などを活かせるため、同業者にとっては魅力的な物件だったのかもしれません。

Q&A

ここでは、コナミスポーツクラブの閉店に関してよく寄せられる質問や、少し踏み込んだ疑問について、Q&A形式でお答えします。

コナミはスポーツジム事業から完全に撤退してしまうのですか？

全面的な撤退ではありません。
確かに、古い直営の大型スポーツクラブの閉店は続いていますが、それは事業の「選択と集中」の一環だと考えられます。一方で、自治体が所有するスポーツ施設の運営を代行するPPP（官民連携）事業や、法人向けの健康経営サポートなど、新しい形のスポーツ事業にはむしろ力を入れています。従来の「施設を建てて会員を集める」というビジネスモデルから、より時代に合った、多様な健康サービスを提供する企業へと姿を変えようとしている段階なのだと思います。

閉店する店舗のスタッフや会員は、その後どうなるのでしょうか？

ケースバイケースですが、いくつかのパターンが考えられます。
会員については、近隣に別のコナミスポーツクラブがあれば、そちらへの移籍が案内されることが一般的です。しかし、近くに移籍先がない場合は、残念ながら退会手続きを取ることになります。手続きの詳細は店舗ごとに案内されますので、確認が必要です。
スタッフについても、近隣店舗への異動が基本だと思われますが、それが難しい場合は退職という選択をされる方もいるでしょう。また、旭川の例のように、跡地に同業他社が入る場合は、会員やスタッフがそちらへ移るというケースもあるようです。長年通い続けた会員や、顔なじみのスタッフにとっては、生活に大きな影響が及ぶ、とても切実な問題なのです。

自分が通っている店舗が閉店するかどうか、事前に知る方法はありますか？

正式発表前に確実な情報を得ることは、非常に難しいのが現状です。
閉店の公式な告知は、通常、営業終了の2～3ヶ月前に、店舗内の掲示や公式サイト、会員向けの連絡などで行われます。ただ、利用者として日々の変化から「閉店の予兆」のようなものを感じることはあるかもしれません。
例えば、長年故障したままだったマシンが急に最新のものに入れ替わる（これはリニューアル投資の可能性もありますが、逆に閉店前の資産整理という見方もできます）、人気のスタジオプログラムが理由なく終了する、経験豊富なベテランスタッフが相次いで他の店舗へ異動したり、退職したりする、といった変化です。これらはあくまで一つの可能性に過ぎませんが、日頃から店舗の様子を気にかけておくことで、万が一の時に心の準備ができるかもしれません。